「ICT×コンテンツ=?」、
「ICT×KADOKAWA=?」。
テクノロジーはあらゆるビジネス・産業に必要不可欠なものになりました。つまりITエンジニアは、どんなフィールドでも活躍できる仕事になったのです。なかでも、これから最も面白くなるのは日本のコンテンツビジネスだと私は感じています。KADOKAWAにも、ITエンジニアとして心躍るようなテーマが無数に転がっています。それらはいずれも、世界中の誰も具現化したことのないものばかりです。たとえば、『ユーザーとクリエイターとの距離をぐっと近づけ、まったく新しいコンテンツの生まれ方・育てられ方を確立する仕組みとは何か?』、あるいは『ワークスタイルも強みも様々な編集者が最大限にパフォーマンスを発揮できるシステムとは?』、『映画館や参加型イベントにいかにICTを組み入れ、かつてない感動体験を創造するか?』・・・etc.コンテンツの世界を抜本から革新していくような仕事に、KADOKAWAでは挑むことができます。
この国の多様性を
ICTで生かし、残す。
仕事の魅力は、テーマの真新しさだけではありません。背負う意義や使命感も大きいと私は思っています。日本はもともと、多様性大国です。欧米ではその合理的な考え方から、あらゆるビジネス/サービスで淘汰・集約が加速し、ユーザーの選択肢は限られたものになってしまいますが、日本は違います。自動車メーカーは数え切れないほどの車種を発表し、文具メーカーは文具店の棚を覆い尽くすほどの種類のボールペンを出します。コンテンツもそう。実に様々なキャラクター、世界観、物語の個性的な作品が日々、誕生し続けています。多様な価値観が受け入れられる国だからこそ、Made in Japanのコンテンツは多彩なのです。しかし、この多様性が失われかねない状況が、今起ころうとしています。今後ビッグデータ解析や機械学習が発展していけば、発売する前から“売れる・売れない”を科学的に予測できるようになります。すると、どうなるか。マーケットは、“売れている”けれど似たり寄ったりなコンテンツで溢れかえってしまうでしょう。利潤だけを追求するならそれでいいのかもしれません。でも、「そんなのつまらない!」と思いませんか。多様性は、日本の最大の魅力であり強さです。それをICTによって残していきたい。クリエイターには自由にのびのびと創作してもらい、たとえ小規模/小ロットでもその創作活動がビジネスとして成立する仕組みづくり。それもICTで成し遂げるべきことだと思っています。
世界で通用するエンジニアに
なってください。
KADOKAWAでの仕事は、そのほとんどが未知への挑戦。模範回答などありません。だからこそ、入社される方々には、本当の意味で“エンジニアリング力”あるITエンジニアになって欲しい。エンジニアリングとは、目の前にある課題を分解して取り除いたり、まったく新しい価値創造で既存の仕組みをより良く変えていったりすることです。指示されたことを指示された通りに仕上げただけでは、エンジニアリングとは言いません。KADOKAWAには、“エンジニアリング力”を磨ける要素がつまっています。まず、仲間。KADOKAWA+ドワンゴには、数百名ものITエンジニアが在籍し、多様な領域のスペシャリストが集っています。ですから、もしあなたが「この分野を伸ばしたい」「あの知見を学びたい」と思ったら、その想いと合致する先輩が必ずどこかにいて、いつでもコミュニケーションをとることができます。さらにグループ外の優れたエンジニアと知見を分かち合う機会もつくっていきます。私自身のこれまでの経験・人脈もフル活用し、グローバル企業で活躍するエンジニアとの出会いも必要ならばお膳立てしましょう。次に風土。もちろん年功序列という概念はありません。若くとも実力あるエンジニアにはどんどん難しい仕事を任せますし、「こんなサービスをつくりたい!」というアイデアが優れていれば1年目からでも責任者として取り組んでもらいたい。仕事の多くが新規事業と言えますから失敗もプロセスの一環です。恐れることなく、実験・試行錯誤を重ねてください。そして、事業会社で働くということのメリットも大きい。ICT投資の費用対効果を目の当たりにできる環境ですから、ICT×ビジネスの目線でも成長できます。テクノロジーで優れたビジネスを生み出し、育てていく力は、世界中どこに行っても通用する力になるでしょう。教育コストも十二分に確保し、海外でのICT関連カンファレンスやベンダーイベントなどに参加する機会も用意しています。エンジニアとしてどこまでも成長してきたいと考える皆さん。未知なる世界が広がるコンテンツビジネスを楽しんでみませんか。そしてKADOKAWAを、Amazonなどのアメリカ発のGlobal企業にも負けないデジタルとアナログが融合した世界唯一の企業にしていきませんか。
※記事内容は、取材当時(2019年2月)のものです。